電子マネーの仕訳や勘定科目について

電子マネーと言っても、種類が豊富で特徴や仕組みにも違いがあります。

電子マネーの特徴や仕組みの違いによって、使用する勘定科目や仕訳の仕方が異なります。

この記事では、電子マネーの仕訳例や会計処理の際の注意点をまとめています。

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電子マネーの種類

電子マネーと言っても多くの種類があります。

代表的な電子マネーといえば、以下のようなものがあります。

• Suica
• PASMO
• iD
• 楽天Edy
• nanaco
• WAON
• QUICPay
• SUGOCA
• Kitaca
• TOICA
• ICOCA

多くの方が使用している電子マネーですが、電子マネーにはプリペイド（前払い）、ポストペイ（後払い）、デビットカード付帯のものなどがあります。

そうした違いによって、電子マネーの仕訳や使用する勘定科目が異なりますので仕訳例でご確認下さい。

仕訳例

この記事でご紹介する仕訳や使用する勘定科目はあくまでも一例です。

プリペイド（前払い）、ポストペイ（後払い）、デビットカード付帯の電子マネーを利用した際の会計処理の違いや、取引の一連の流れをご理解いただければと思います。

プリペイド（前払い）方式の場合

●クレジットカードから電子マネーに1万円チャージした。

クレジットカードが事業用であれば未払金の勘定科目で処理しますが、個人のクレジットカードであれば事業主借になります。

また、借方については預り金で処理することもできますし、電子マネーなどの科目を作って仕訳することもできます。

●取引相手の所まで出かけた際に、電車代700円をSuicaで支払った。

ポストペイ（後払い）方式の場合

●事務用品2000円分をiDで購入した。

●翌月、事務用品代の2000円が口座から引き落とされた。

デビットカードに付帯されている場合

●文房具類1500円分を購入し、支払いはSMBCデビットでiD決済した。

デビットカードに付帯する電子マネーを使用して商品を購入した場合は、即時口座から引き落とされますので上記のような仕訳となります。

注意点について

デポジット

デポジットとは、Suicaなどのプリペイド方式の電子マネーを購入する際に必要となる保証金のことです。

因みに、Suicaであればデポジットとして500円が必要です。

ただし、解約することで返金してもらえます。

このデポジットについては、経費ではなく資産処理をすることになります。

プリペイド（前払い）の仕訳例で、クレジットカードからのチャージを「預り金」として処理しましたが、同じ勘定科目を使うことができます。

ただし、「預り金」でまとめて処理するのではなく、預り金（電子マネー）と預り金（デポジット）などと区別して仕訳したり、摘要欄に内訳を記載しておくと後からみてわかりやすいと思います。

プライベートでも使用する場合

電子マネーをプライベートでも使用する場合、その分については必要経費にできません。

プライベートで電子マネーを利用した時は、「事業主貸」の勘定科目を使って処理する必要があります。

電子マネーの利用頻度が多い場合は、会計処理の手間を削減するために、使用する電子マネーを事業用とプライベート用に分けておくようおすすめします。