消耗品を購入した時の勘定科目(仕訳)について

 

消耗品とは

 

事業で使用するもので、下記のどちらかの条件を満たすものを消耗品として経費計上することができます。

 

  1. 購入金額が10万円未満のもの
  2. 使用できる期間が1年未満のもの

 

消耗品として経費にできるものは非常に多いですが、一例をご紹介すると次のようなものです。

 

  • パソコン
  • プリンター
  • ソフトウェア
  • 電話
  • 椅子
  • 照明器具
  • エアコン
  • 事務用品
  • 掃除道具

 

パソコンなど一部の項目に関しては、消耗品というより固定資産というイメージが強いものがありますが、事業で使用するもので、最初に取り上げた2つの条件のどちらかを満たすものであれば、消耗品として経費にすることが可能です。

固定資産については、数年かけて費用計上していきますが、消耗品として経費にできれば、その期に全額を経費にすることができるので、節税効果が大きくなります。

 

勘定科目について

 

消耗品を経費計上する際は、通常は消耗品費という勘定科目を使用します。

消耗品費は、費用の勘定科目ですが、資産の勘定科目である消耗品を使って仕訳を切ることも可能です。

また、決算時に未使用の消耗品については、貯蔵品という資産の勘定科目を使って仕訳を切る場合があります。

 

仕訳例

 

消耗品費(費用)の勘定科目で仕訳する場合

 

●1台8万円のノートパソコンを3台購入して全額を現金で支払った

 
 
借方金額貸方金額
消耗品費 240,000現金240,000
 
 
 
通常10万円を超えた場合は資産として計上しますが、この例では1台あたりの金額が8万円となっていて、1台あたりの金額が10万円未満ですから、3台の合計が10万円を超えても消耗品費として処理することができます。
 
 
 
期末の時点で3台購入したノートパソコンの内、1台は未使用のままであった。
 
 
 
借方金額貸方金額
貯蔵品 80,000消耗品費80,000
 
 
 
 
期末の時点で2台は使用していましたが、1台に関しては未使用の状態なので1台分は資産に振り替える処理をしなければいけません。
 
 
ですから、上記のように仕訳をする必要があります。
 
 
ちなみに、勘定科目は貯蔵品ではなく消耗品を使用することもあります。
 
 
どちらも資産の勘定科目で処理の意味は同じです。
 
 
翌期首には再振替仕訳と言って上記の反対の仕訳を切る必要があります。
 
 
 
借方金額貸方金額
消耗品費 80,000貯蔵品80,000

 

消耗品(資産)の勘定科目で仕訳した場合

 

●1台8万円のノートパソコンを3台購入して全額を現金で支払った

 

借方金額貸方金額
消耗品240,000現金240,000

 

期末の時点で3台購入したノートパソコンの内、1台は未使用のままであった。

 

借方金額貸方金額

消耗品費160,000消耗品160,000

 

当期は、ノートパソコン2台を使用したので、このタイミングで費用を計上します。

この仕訳を切ることで、1台分のノートパソコンは自動的に資産の項目に残ることになります。

ちなみに、このやり方であれば、翌期の再振替仕訳は必要ありません。

  
 

少額減価償却資産の特例

 
 
 
通常、消耗品費として費用計上できるものは10万円未満のものや、使用できる期間が1年未満のものに限られています。
 
 
ですから、本来は10万以上のものは資産として計上し、耐用年数に応じて減価償却を行なう必要があります。
 
 
ただし、少額減価償却資産の特例を活用することにより、10万円以上30万円未満のものであれば当期に全額を必要経費とすることが可能になります。
 
 
この特例を適用するにはいくつか条件があります。

 

  • 青色申告をしている 
  • 平成32年3月31日までの間に取得して事業で使用している 
  • 取得価額の合計が300万円以内の部分についてのみ適用される
 
 
上記の条件を満たしている場合は、少額減価償却資産の特例を活用して節税効果を上げることができます。
 
 
 
 

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個人事業主のアラフォー男(ささぶね)です。 これまで、借金生活で苦労したりお金の知識がなかったばかりに余分な税金を払い続けてきた経験から、お金の知識の大切さを痛感。 その後、お金に関する勉強を始め日商簿記2級やFP2級・AFPを取得。 個人事業主のお金管理に役立つ内容を中心に情報発信しています。