事務用品費の勘定科目と仕訳例を詳しく解説

事務作業で使用するコピー用紙や文房具など、日常的に購入する事務用品の費用をどのように会計処理すればよいのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、事務用品費を正しく処理するための勘定科目について解説します。

具体的な事務用品の仕訳例もご紹介していますので、是非参考にして下さい。

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事務用品費の勘定科目

事務用品費とは、事務作業で使うものに対する支払いを処理する勘定科目です。

事務作業で使うものは多岐にわたりますが、一例を上げますと下記のような項目が当てはまります。

• コピー用紙
• 鉛筆
• シャープペンシル
• ノート
• 消しゴム
• 電卓
• クリアケース

事務作業に伴う費用は、事務用品費の勘定科目を使って仕訳することができますが、他の勘定科目を使用しては行けないわけではありません。

事務用品費の仕訳例

●コピー用紙1000円分を事業用のクレジットカードで購入した。

購入時に上記のような仕訳を切りますが、クレジットカード代金が引き落とされたときは、貸方に未払金、借方に普通預金の勘定科目を使用して仕訳を行います。

クレジットカードでの支払いの場合、基本的には購入時と引き落とし時の2回仕訳を行うことになります。

●8万円のパソコンを現金で購入した。

10万円未満のパソコンは、消耗品費として処理する場合が多いと思いますが、事務用品費として処理することも可能です。

パソコンは購入金額や付属品を同時に購入した場合、使用する勘定科目が変わります。

10万円以上のパソコンについては、節税効果が高くなる処理方法などもありますのでご確認下さい。

関連記事：個人事業主がパソコンを経費にする際の勘定科目と仕訳例

事務用品費と消耗品費との違い

例えば、事務用品費の勘定科目を使わなくても、消耗品費などの勘定科目で処理しても問題ありません。

消耗品費の勘定科目は、使用する期間が1年未満であったり金額が10万円未満のものを処理する科目です。

関連記事：消耗品を購入した時の勘定科目（仕訳）について

ですから、事務用品費の大半は消耗品費にも当てはまります。

購入頻度や購入金額が多くなければ、消耗品費でまとめたほうが会計処理が煩雑にならなくて良いかも知れません。

いずれにしても大切な点は、どちらの勘定科目で処理するかではなく、一度使用した勘定科目を使い続けることです。（継続性の原則）

まとめ

この記事では、事務用品を購入した際に使用する事務用品費の勘定科目や仕訳例について解説しました。

事務用品費は、コピー用紙や文房具など、日常的に事務作業で使用するものにかかる費用を処理する勘定科目です。

事務用品費として仕訳するだけでなく、消耗品費など他の勘定科目を使用することも可能です。

また、パソコンのような高額な備品も、購入金額によって事務用品費で処理できる場合があります。重要なのは、一度決めた勘定科目を継続して使用することです。

これにより、経理の煩雑さを避け、正確な処理が行えます。