本や書籍を経費計上する際の勘定科目と仕訳例

個人事業主が、必要経費に出来るものの中には本や書籍などが含まれます。

この記事では、本や書籍を経費計上する際に使用する勘定科目や仕訳例などをまとめています。

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本や書籍の勘定科目

本や書籍などを経費計上する際は、「新聞図書費」という勘定科目を使用します。

新聞図書費とは、新聞や書籍、雑誌等にかかった代金を処理する勘定科目で、事業に関連した情報を得るために支払う料金を必要経費として計上できます。

新聞図書費で処理できる内容の一例は下記の通りです。

消費税区分

課税取引です。

新聞図書費の仕訳例

●四季報のオンラインサービス1年分の利用料12,000円を5月に現金で支払った。

●決算に際して、上記の12,000円のうち当期分を新聞図書費に振り替えた。（12月決算）

●ダイレクト出版の月刊ビジネス選書を利用していて、年間購読料3万円はすでに支払っているが、今月分の書籍については、返金保証期間内に返品し2500円が口座に返金された。

●Amazonで事業に関連した書籍1500円をクレジットカードで購入した。

注意点について

仕事に関係したもの

事業に関係する内容の書籍や専門誌などは、問題なく新聞図書費で処理できます。

逆に、自分の趣味や楽しみのために購入するような、事業に無関係の漫画や雑誌などは経費にすることはできません。

ただし、漫画や雑誌などでも状況によっては経費にすることが可能です。

例えば、飲食店や散髪屋などを営んでいる場合は、お客が来たときに読んでもらうために漫画や雑誌を購入することがあります。

このようなケースでは、漫画や雑誌は仕事に関係するものとして経費計上することが可能です。

また、会社の事務所などに従業員が読めるように、雑誌や新聞などを購入している場合も経費として計上できます。

定期購読

定期購読の場合は、年間の購読料を最初に支払う場合があります。

注意しないといけない状況としては、定期購読の契約期間が決算日をまたいでしまう場合です。

そのような場合は、当期の部分だけを新聞図書費として経費計上します。

そして、来期の部分については、前払金の勘定科目で処理します。

前払金と似ている科目に前払費用がありますが、定期購読は雑誌や書籍という物の購入となるので、前払金の勘定科目を使って繰り延べます。

有料のデータベース

このようなサービスを利用する場合も、年間の料金をまとめて支払うことがあります。

先ほどの、定期購読と同様に当期の部分については新聞図書費で処理します。

ただし、翌期にかかる費用については、先ほどと違い前払費用で処理することになります。

こちらの場合は、物の購入ではなくサービスの利用と考えるからです。

電子書籍

電子書籍を利用して本を購読するケースも増えています。

電子書籍で購入する場合も、基本的な考え方は紙の書籍や雑誌と同様です。

直接事業に関係のある電子書籍であれば経費計上できます。

まとめ