インターネットの普及に伴って、便利なクラウドサービスも増えてきました。
個人事業主が仕事で利用する、クラウドサービスの勘定科目や仕訳についてご説明しています。
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クラウドサービスとは、端的に言えばインターネット経由でデータやソフトウェアなどのサービスを提供するものです。
多くの人が利用しているクラウドサービスの一例としては、次のようなものがあります。
- Dropbox
- iCloud
- Evernote
- Microsoft365（旧Office365）
- ZOOM
- メルマガ
仕事で利用するために、上記のようなクラウドサービスの利用料金を支払う場合は、経費計上することができます。
クラウドサービスの勘定科目
クラウドサービスの利用料金を会計処理する際に使用する勘定科目は、支払手数料や通信費が一般的です。
複数のクラウドサービスを利用している場合は、補助科目を設定したりクラウドサービス専用の勘定科目を作っておけば、クラウドサービスに幾らお金を使っているかが分かりやすくなるのでお勧めです。
勘定科目は自分で設定できますが、明らかに間違った科目を使用しているのでなければ、基本的に一度設定した勘定科目は継続して使用する必要があります。
クラウドサービスの仕訳例
Evernoteプレミアムの月額料金600円が口座から引き落とされた場合の仕訳例を、単式簿記と複式簿記でご紹介したいと思います。
単式簿記の場合（白色申告や青色申告10万円控除）
| 日付 | 収入 | 金額 | 支出 | 金額 |
|---|---|---|---|---|
| 引き落とし日 | 支払手数料（通信費） | 600 |
単式簿記の場合は、取引の１つの科目に絞って記入します。
Evernoteプレミアムの月額料金600円の支出があったことを、支払手数料や通信費の勘定科目を使って記録すればOKです。
複式簿記の場合（青色申告最高65万円控除）
| 日付 | 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|---|
| 引き落とし日 | 支払手数料（通信費） | 600 | 普通預金 | 600 |
複式簿記については、取引の２つの側面に着目して記帳する必要があります。
この例では、Evernoteプレミアムの月額料金600円という費用が発生したことを、支払手数料や通信費の勘定科目を使って借方に記入し、口座から600円が引き落とされることで資産が減少したことを普通預金の勘定科目を使って貸方に記入します。
このように、単式簿記よりも複式簿記の方が帳簿記入が面倒なのですが、複式簿記の方が節税効果の高い青色申告特別控除（最高65万円）が受けられるのでお勧めです。
クラウド会計ソフトなどを利用すれば、簿記に詳しくなくても最高65万円の青色申告特別控除を受けることは可能です。
