エアコンクリーニングの勘定科目とは？仕訳の具体例も解説

事業用のエアコンのクリーニングを業者に依頼したものの、その費用をどの勘定科目で仕訳すればよいか迷っていませんか。

この記事では、エアコンクリーニング代の会計処理に関する、勘定科目や具体的な仕訳方法、消費税の扱いまで、分かりやすく解説します。

エアコンクリーニングの勘定科目は？仕訳例も詳しく解説

エアコンクリーニングの費用を会計処理する際には、どの勘定科目を選ぶべきか迷うことが多いかもしれません。

ここでは、経費として計上する際の基本的な考え方から、実際に使用できる4つの主要な勘定科目、それぞれの具体的な仕訳例、そして個人事業主と法人での扱いの違いまで解説していきます。

自社の状況に最も適した処理方法を見つけるための参考にしてください。

エアコンクリーニング代は経費になる？

事業で使用しているエアコンのクリーニング費用は、経費として計上することが可能です。

なぜなら、事業所のエアコンは快適な労働環境を維持し、業務の効率を保つために不可欠な設備だからです。

その性能を維持するためのクリーニングは、事業を運営する上で必要な「維持管理費」とみなされます。

例えば、店舗やオフィスのエアコンが汚れて効きが悪くなれば、従業員の生産性が下がったり、お客様に不快感を与えたりする可能性があります。

定期的なクリーニングは、そうした事態を防ぎ、エアコン本体の故障リスクを低減させる効果もあるため、事業運営上、合理的な支出と言えます。

ただし、経費として計上するためには、業者から発行された領収書や請求書を必ず保管しておく必要があります。

これらの書類は、税務調査の際に支出の事実を証明する重要な証拠となりますので、整理して管理することが大切です。

基本的な勘定科目と仕訳例

エアコンクリーニングの費用を計上する際には、主に4つの勘定科目が考えられます。

会社の経理方針や費用の性質に応じて、最も適したものを選びましょう。

大切なのは、一度使用する勘定科目を決めたら、特別な理由がない限り継続して同じ科目で処理することです。

これにより、帳簿の一貫性が保たれ、期間ごとの費用比較がしやすくなります。

以下に、各勘定科目の特徴と仕訳例をまとめました。

どの勘定科目を使用しても経費として認められますが、自社の管理方法に合った科目を選ぶのが良いでしょう。

迷った場合は、最も一般的な「修繕費」で処理しておけば問題ありません。

消費税の処理について

消費税の納税義務がある課税事業者の場合、エアコンクリーニング費用の仕訳入力時には、消費税の処理も必要です。

エアコンクリーニングは、国内で行われるサービスの提供にあたるため、消費税の課税対象となります。

消費税の経理処理には、主に「税込経理方式」と「税抜経理方式」の2種類があり、事業者はどちらかを選択できます。

以下にそれぞれの方式での仕訳例を解説します。

＜例：店舗のエアコン清掃代金16,500円（うち消費税1,500円）を現金で支払った場合＞

1. 税込経理方式

消費税額を費用（本体価格）に含めて処理する方法です。

仕訳がシンプルで分かりやすいのが特徴です。

会計ソフトを使用する場合は、勘定科目に税込金額を入力し、税区分を「課税仕入」に設定します。

これにより、ソフトが自動で消費税額を計算し、申告時に仕入税額控除の対象として集計してくれます。

仕訳例

2. 税抜経理方式

費用（本体価格）と消費税額を分けて処理する方法です。

支払った消費税は「仮払消費税等」という資産の勘定科目で一時的に計上します。

この方式は、期中の損益計算書に消費税額が含まれないため、より正確な利益を把握できるというメリットがあります。

仕訳例

支払った総額16,500円のうち、エアコンクリーニングの本体価格である15,000円を「修繕費」として計上します。

そして、消費税額の1,500円は「仮払消費税等」として、費用とは別に計上します。

どちらの方式を選択するかは事業者の任意ですが、免税事業者の方は税込経理方式のみとなります。

また、課税事業者が一度処理方式を選択した場合、原則としてその会計期間中は継続して同じ方式を適用する必要があります。

個人事業主や法人の場合のポイント

エアコンクリーニングの費用を経費にする際の基本的な考え方は、個人事業主でも法人でも同じですが、一点だけ注意すべき違いがあります。

それは、個人事業主が事業とプライベートの両方で使っている場合の扱いです。

法人の場合

法人の場合は、会社が所有する事務所や店舗のエアコンクリーニング費用は、その全額を経費として計上できます。

個人事業主の場合

個人事業主の場合は、状況によって処理が異なります。

事業専用の事務所や店舗の場合

このケースでは、法人と同様にクリーニング費用の全額を経費として計上できます。

自宅兼事務所の場合

自宅の一室を事務所として使っている場合、そのエアコンは事業用と私的（プライベート）用の両方で使っていることになります。

このようなケースでは、クリーニング費用を事業とプライベートの割合で分ける「家事按分（かじあんぶん）」という計算が必要です。

例えば、自宅全体の床面積のうち、事務所として使っているスペースが30%であれば、クリーニング費用の30%を経費として計上します。

家事按分を行う際は、事業で使っている割合を客観的に説明できる根拠（使用時間や面積など）を明確にしておくことが大切です。

エアコンクリーニング以外の勘定科目とよくある質問

ここからは、通常のクリーニング費用だけでなく、エアコン本体の購入や取付工事といった、より金額が大きくなるケースの会計処理について掘り下げていきます。

10万円以上のエアコンの会計処理

10万円以上の支出については、経費処理のルールが通常と異なるため注意が必要です。

これはエアコンのクリーニング費用ではなく、エアコン本体を購入した場合や、機能向上を伴う大規模な修理（資本的支出）を行った場合の話になります。

原則として、取得価額が10万円以上の資産は、購入した年に一度に経費として計上するのではなく、「固定資産」として資産計上し、数年にわたって費用化（減価償却）していく必要があります。

ただし、金額によっていくつかの特例があります。

• 10万円以上20万円未満の場合：「一括償却資産」として、資産計上した上で3年間で均等に費用化できます。
• 10万円以上30万円未満の場合：青色申告をしている中小企業者等であれば、「少額減価償却資産の特例」を適用して、年間合計300万円を上限に、全額をその年の経費として計上することが可能です。

これらのことから、10万円以上の支出があった場合は、単なる経費ではなく資産として扱う可能性があることを念頭に置き、自社が適用できるルールを確認して正しく処理することが求められます。

エアコンの勘定科目と耐用年数

前述の通り、取得価額が10万円以上のエアコンは原則として「固定資産」として扱われます。

固定資産として資産計上する場合の勘定科目は、一般的に「工具器具備品」を使用します。

そして、資産計上したエアコンは、国が定めた「法定耐用年数」に基づいて、毎年少しずつ経費（減価償却費）として計上していきます。

法定耐用年数とは、その資産が通常の使用状況で何年間使えるかを示した年数のことです。エアコンの法定耐用年数は、その構造によって異なります。

• 一般的な壁掛けエアコンなど（ダクト工事を伴わないもの）：6年
• 大規模なセントラル空調など（建物付属設備に該当するもの）：13年または15年

例えば、18万円の壁掛けエアコンを「工具器具備品」として資産計上した場合、6年間にわたって毎年3万円ずつ（定額法の場合）を減価償却費として経費にしていくことになります。

出典：国税庁 主な減価償却資産の耐用年数表

このように、高額なエアコンの購入は、クリーニング費用とは全く異なる会計処理が必要になる点を理解しておくことが大切です。

エアコンは建物付属設備の勘定科目？

エアコンを資産計上する際、勘定科目が「工具器具備品」ではなく「建物付属設備」になるケースがあります。

どちらに分類されるかは、エアコンの規模や構造によって判断されます。

建物付属設備になるケース

「建物付属設備」とは、建物と一体となって機能する設備のことを指します。

エアコンの場合、天井埋め込み式で、広範囲にダクト工事を伴うようなセントラル空調システムなどがこれに該当します。

このような大規模な空調設備は、建物の一部とみなされ、「建物付属設備」として処理されます。

この場合の法定耐用年数は13年や15年となり、「工具器具備品」よりも長くなります。

工具器具備品になるケース

一方で、壁掛け型や床置き型のように、コンセントと簡単な配管工事で設置できる一般的なエアコンは、建物から独立した器具とみなされるため、「工具器具備品」として扱います。

こちらの法定耐用年数は6年です。

どちらの勘定科目にすべきか迷った場合は、税理士などの専門家に相談するのが確実です。

取付工事の勘定科目はどうなる？

エアコンを新しく購入した際にかかる取付工事の費用は、エアコン本体の価格と合算して処理するのが原則です。

会計のルールでは、固定資産を使用可能な状態にするまでにかかった費用（付随費用）は、その資産の「取得価額」に含めると定められています。

取付工事費は、まさにこの付随費用に該当します。

例えば、以下のようなケースを考えてみましょう。

• エアコン本体の価格：150,000円
• 取付工事費用：30,000円

この場合、エアコンの取得価額は本体価格の15万円ではなく、工事費と合わせた18万円となります。

取得価額 = 150,000円 + 30,000円 = 180,000円

そして、この18万円という金額を基に、固定資産として計上するか、特例を使って経費にするかを判断します。

工事費をエアコン本体とは別に「修繕費」などで単独で経費計上するのは誤りとなるため、注意が必要です。

まとめ：エアコンクリーニングの勘定科目選び

この記事では、エアコンクリーニングの費用に関する勘定科目の選び方や仕訳方法について詳しく解説しました。

最後に、重要なポイントを改めて整理します。

エアコンクリーニングの費用は、事業に必要な維持管理費として経費計上が可能です。

その際の勘定科目は「修繕費」が最も一般的ですが、会社の経理方針や費用の性質に応じて「衛生管理費」「雑費」「外注費」なども使用できます。

どの科目を選ぶかよりも、一度決めた科目を継続して使い、会計処理に一貫性を持たせることが大切になります。

また、個人事業主が自宅兼事務所のエアコンをクリーニングした場合は、家事按分を忘れないようにしましょう。

金額が大きくなるエアコン本体の購入や大規模な修理は、クリーニングとは異なり、10万円を基準に固定資産として計上する必要が出てくる点も注意が必要です。

どのような処理を行うにしても、支払いを証明する領収書や請求書の保管が必要です。

これらの点を踏まえ、自社の状況に合わせて適切に会計処理を行いましょう。