Microsoft Officeを仕事で使う場合、その購入費用は必要経費にすることができます。
今回の記事では、Microsoft Officeの勘定科目と仕訳例についてご説明していますので参考にして下さい。
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はじめに、勘定科目の注意点について触れておきたいと思います。
勘定科目については、この科目を使わないといけないという厳密な決まりはありません。
ですが、購入する商品やサービス内容によって、一般的に使用する勘定科目がありますので、基本的にはその勘定科目で処理します。
Microsoft Officeを購入した場合は、消耗品費の勘定科目で処理することができます。
消耗品費の勘定科目は、10万円未満もしくは1年以内に使用するものを処理する際に使います。
消耗品費以外では、事務用品費や雑費などの勘定科目を使うこともできます。
ただし、雑費に関しては多少注意が必要で、勘定科目が分からない経費に関して、雑費の勘定科目を使いすぎるとその金額が大きくなってしまい、コスト管理がしづらいですし税務署の印象も良くないようです。
ですから、雑費の勘定科目については、できるだけ使用頻度は少なくしておいたほうが無難でしょう。
Microsoft Officeの仕訳例
Microsoft Officeを購入した場合の、複式簿記の仕訳例をご紹介しています。
例１：Office Home & Business 2019を30,000円で購入し現金で支払った。
| 日付 | 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|---|
| 購入日 | 消耗品費 | 30,000 | 現金 | 30,000 |
例２：Office Home & Business 2019を30,000円で購入しクレジットカードで支払った。
| 日付 | 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|---|
| 購入日 | 消耗品費 | 30,000 | 未払金 | 30,000 |
| 引き落とし日 | 未払金 | 30,000 | 普通預金 | 30,000 |
クレジットカードで購入した場合は、購入日と引き落とし日の2回仕訳を切ることになります。
Microsoft365（旧Office365）の場合
Microsoft Officeのサービスには、Microsoft365のようにサブスクリプション型もあります。
サブスクリプション型のサービスは、商品を所有するわけではなく、年や月ごとに料金を支払いサービスを利用することになります。
この場合ですと、使用する勘定科目は、支払手数料や通信費で処理するケースが多いです。
Microsoft365を含めたクラウドサービスの勘定科目や仕訳については、下記の記事で取り上げていますので合わせてご覧ください。
